自家消費率ツール

太陽光の自家消費率で回収年数はどう変わるか

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太陽光の自家消費率による回収年数の違い。5kW・設置費144.5万円・維持費年15,000円・卒FIT後8.5円で年ごとの単価で計算すると、自家消費率30%は約16.3年、全国平均35.2%は約15.3年、50%は約13.1年(本稿の計算)。自家消費率は(発電量−売電量)÷発電量で計算。自家消費の価値27.45円/kWhと5〜10年目の売電8.3円の差は19円以上。
1枚でわかる自家消費率と太陽光の回収年数(出典:調達価格等算定委員会の意見ほか、確認日 2026-10-12)

同じ太陽光でも、日中に電気を使う量で回収年数が変わります。自家消費率30%・50%・70%の3段階で比べます。

情報の確認日:2026年10月12日(出典はページ末尾)

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初期値は説明用です。契約書、利用明細、検針票、見積書などの数値に置き換えてください。

概算です。発電量、電気料金の将来の単価、補助金の交付を保証するものではありません。

自家消費率で差が出る理由

自家消費1kWhの価値(算定委員会の想定27.45円/kWh)は、2026年度認定の売電単価(1〜4年目24円、5〜10年目8.3円)より高く、特に5年目以降は差が19円以上に広がります。自家消費率が高いほど、売電単価が下がった後の収入の落ち込みが小さくなります(自家消費率と電気代削減)。

年ごとの単価で計算した場合(本稿の計算)

5kW・設置費144.5万円・維持費年15,000円・卒FIT後8.5円
自家消費率5〜10年目の年間便益回収年数
30%71,742円約16.3年
35.2%(全国平均)77,892円約15.3年
50%95,396円約13.1年

住宅用の自家消費率は平均で約35%です(余剰売電比率64.8%の裏返し)。50%を超えるには、在宅時間の長さや、家事・給湯を日中に寄せる工夫、蓄電池などが必要です。

自家消費型太陽光発電の投資回収年数の計算式

自家消費型の太陽光発電の投資回収年数は、「実質の設置費 ÷(自家消費量×買電単価+売電量×売電単価−年間維持費)」で計算します。この割り算は年間の便益が一定の場合の概算です。FITや卒FITの単価が途中で変わる場合は、その年の便益を順番に足して、設置費に達する時点を求めます。全部を自家消費する仮定では、買電の節約分から維持費を引きます。

条件(このページの初期値)年間の便益回収年数(本稿の計算)
全量を自家消費できたと仮定(6,176kWh×27.45円−維持費15,000円)約154,531円144.5万円÷154,531円=約9.4年
自家消費率35.2%・FIT 5〜10年目8.3円、11年目以降8.5円を仮定77,892円(5〜10年目)約15.3年(上の表)

全量を自家消費する例は、発電する時間帯に電気をすべて使えると仮定しています。家庭の平均は約35%で、事業所などで日中の使用が多いほど回収は短くなります。事業用は電気の契約(高圧など)で買電単価が違い、基本料金がどれだけ下がるかも契約によるため、自社の明細の単価で計算し直してください。経年の発電量の低下、パワーコンディショナの交換費用、電気料金の将来の単価は含めていません。

自家消費率の調べ方

太陽光を設置済みなら、モニターや電力会社の明細で「発電量」と「売電量」を確認し、(発電量−売電量)÷発電量で計算できます。設置前の場合は、電力会社の会員ページで時間帯別の使用量を確認し、日中の使用量を目安にします。

相談先・申込先の選び方

見積書に書かれた自家消費率が自分の家の生活パターンに合っているかを確認しましょう。高い自家消費率を前提にした提案ほど回収年数は短く見えます。蓄電池を前提に自家消費率を高く置いている場合は、蓄電池の費用も含めた総額で比べてください。

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蓄電池の一括見積もりサイトの例

同じ容量・同じ工事範囲で複数社の見積もりを比べてください。補助金の対象かどうかは自治体の最新情報で確認してください。

タイナビ蓄電池

株式会社グッドフェローズが運営する蓄電池の一括見積もりサイト。対応地域と見積もりの流れは公式ページで確認してください。

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エコ×エネの相談窓口

WAVE株式会社が運営する蓄電池の一括見積もり・相談窓口。対応地域と見積もりの流れは公式ページで確認してください。

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リンク先で申し込みや問い合わせがあった場合、当サイトに報酬が支払われることがあります。料金・対応地域・保証などの条件は、必ず各社の公式ページと見積書で確認してください。

出典

確認日:2026年10月12日。制度・単価・募集状況は変わります。申込や契約の前に、各リンク先の最新情報で確認してください。

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