太陽光の自家消費率で回収年数はどう変わるか
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同じ太陽光でも、日中に電気を使う量で回収年数が変わります。自家消費率30%・50%・70%の3段階で比べます。
情報の確認日:2026年10月12日(出典はページ末尾)
条件を入力して比較
初期値は説明用です。契約書、利用明細、検針票、見積書などの数値に置き換えてください。
概算です。発電量、電気料金の将来の単価、補助金の交付を保証するものではありません。
自家消費率で差が出る理由
自家消費1kWhの価値(算定委員会の想定27.45円/kWh)は、2026年度認定の売電単価(1〜4年目24円、5〜10年目8.3円)より高く、特に5年目以降は差が19円以上に広がります。自家消費率が高いほど、売電単価が下がった後の収入の落ち込みが小さくなります(自家消費率と電気代削減)。
年ごとの単価で計算した場合(本稿の計算)
| 自家消費率 | 5〜10年目の年間便益 | 回収年数 |
|---|---|---|
| 30% | 71,742円 | 約16.3年 |
| 35.2%(全国平均) | 77,892円 | 約15.3年 |
| 50% | 95,396円 | 約13.1年 |
住宅用の自家消費率は平均で約35%です(余剰売電比率64.8%の裏返し)。50%を超えるには、在宅時間の長さや、家事・給湯を日中に寄せる工夫、蓄電池などが必要です。
自家消費型太陽光発電の投資回収年数の計算式
自家消費型の太陽光発電の投資回収年数は、「実質の設置費 ÷(自家消費量×買電単価+売電量×売電単価−年間維持費)」で計算します。この割り算は年間の便益が一定の場合の概算です。FITや卒FITの単価が途中で変わる場合は、その年の便益を順番に足して、設置費に達する時点を求めます。全部を自家消費する仮定では、買電の節約分から維持費を引きます。
| 条件(このページの初期値) | 年間の便益 | 回収年数(本稿の計算) |
|---|---|---|
| 全量を自家消費できたと仮定(6,176kWh×27.45円−維持費15,000円) | 約154,531円 | 144.5万円÷154,531円=約9.4年 |
| 自家消費率35.2%・FIT 5〜10年目8.3円、11年目以降8.5円を仮定 | 77,892円(5〜10年目) | 約15.3年(上の表) |
全量を自家消費する例は、発電する時間帯に電気をすべて使えると仮定しています。家庭の平均は約35%で、事業所などで日中の使用が多いほど回収は短くなります。事業用は電気の契約(高圧など)で買電単価が違い、基本料金がどれだけ下がるかも契約によるため、自社の明細の単価で計算し直してください。経年の発電量の低下、パワーコンディショナの交換費用、電気料金の将来の単価は含めていません。
自家消費率の調べ方
太陽光を設置済みなら、モニターや電力会社の明細で「発電量」と「売電量」を確認し、(発電量−売電量)÷発電量で計算できます。設置前の場合は、電力会社の会員ページで時間帯別の使用量を確認し、日中の使用量を目安にします。
相談先・申込先の選び方
見積書に書かれた自家消費率が自分の家の生活パターンに合っているかを確認しましょう。高い自家消費率を前提にした提案ほど回収年数は短く見えます。蓄電池を前提に自家消費率を高く置いている場合は、蓄電池の費用も含めた総額で比べてください。
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蓄電池の一括見積もりサイトの例
同じ容量・同じ工事範囲で複数社の見積もりを比べてください。補助金の対象かどうかは自治体の最新情報で確認してください。
リンク先で申し込みや問い合わせがあった場合、当サイトに報酬が支払われることがあります。料金・対応地域・保証などの条件は、必ず各社の公式ページと見積書で確認してください。
出典
- 調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」(2026年2月5日)
- 同 意見書本文(PDF)
- 資源エネルギー庁「買取価格・期間等(2026年度以降)」
- 東京電力エナジーパートナー「再エネ買取標準プラン」
確認日:2026年10月12日。制度・単価・募集状況は変わります。申込や契約の前に、各リンク先の最新情報で確認してください。
費用と条件を分けて、ひとつずつ確かめよう。